キャッシングに申し込みをしてから審査結果が出るまでの間は、誰でも少なからず居心地の悪い気分を味わうものですよね。可決となるか不安ですし、それというのも100%確実に審査に通ると言い切れる人はいないからです。
「でも大企業や一流企業に勤めている人なら、絶対大丈夫なのでは?」と思っている人も多いかもしれません。確かにこのような人は年収も多いでしょうし、問題なく借りられる可能性は高いです。しかし、絶対ではありません。
一流企業で働いていても融資が受けられないことがあるとすれば、それはなぜなのでしょうか?気を付けるべきこと2つを中心に、誰もがより可決を得やすくなる方法をお伝えします。
申し込むとどんなことを基準に審査されるの?優良属性とは?
「一流企業に勤務していると、キャッシングやクレジットカードの審査に有利」というのは一般常識のようになっていますが、これにはどんな根拠があるのでしょうか?それを知るには、審査がどのように行われているかを知る必要があります。まずは、ここから考えていきましょう。
審査される属性
ひとたびキャッシングに申し込むと、そこが消費者金融であろうと銀行であろうと、どんな人でも必ず審査を受けることになります。そこで審査されるのは、どんな内容なのでしょうか?
審査基準は各業者によって異なりますが、一般的には以下の項目を元に審査を行います。
- 年齢・性別
- 勤務先・勤続年数・雇用形態
- 年収
- 居住形態・居住年数・家族構成
- 保険の種類
- 固定電話の有無
- クレジットヒストリー
この中でも特に重視されるのが、勤務先・勤続年数や年収といった収入の安定性に関するものと、クレジットヒストリーです。その他の項目もそれぞれ大切ではありますが、収入やクレジットヒストリーが優れていれば、その他が多少悪くてもカバーできるものです。
職業は公務員が最強!
キャッシングの審査において、勤務先や勤続年数が重視される項目のひとつであることをお伝えしましたが、どのような勤務先や勤続年数だと良くて、どんなものが悪い評価を下されるのでしょうか。
勤務先に関しては、おおむね以下の表の通りです。
職種 | 評価 |
---|---|
公務員 | ◎ |
大企業・一流企業 | ◎~○ |
中小企業 | ○ |
自営業 | △ |
パート・アルバイト | △ |
無職 | × |
見ての通り、公務員がもっとも高い評価となっています。お金を貸す側としては、何よりもきちんと返済してくれる人かどうかを重視します。安定継続した収入が申し込み条件に必ずあるのはそのためです。
国や地方自治体は原則としてなくなりませんから、そこで働く公務員は自ら辞職しない限り収入がなくなることはありません。したがって、高い安定性のある職業として、公務員が最高の評価を得られるのです。
一流企業の評価は?
それでは、民間企業の場合はどうでしょうか。一部上場しているような大企業も倒産する可能性は低いですから、公務員ほどではないにしても評価は高いです。一流企業勤務なら審査に通るというお話の根拠は、ここにあるのですね。
それ以外でも、世間に名の知れた大企業ならば、評価は高いです。評価の分かれ目としては、帝国データバンクに載っていることがひとつの目安になります。それに加えて、社歴の長さや従業員の多さ、資本金の大きさなどを基準にして、審査が行われます。
というわけで、その時代の社会の中で、多くの人が社名を知っている、いわば一流企業なのであれば勤務先としては問題ないでしょう。
勤続年数と雇用形態
ただし、勤務先以外の重大なポイントとして、勤続年数と雇用形態についても忘れてはなりません。
勤続年数は長ければ長いほど、評価が高まります。逆に、就職したばかりだと低評価です。いくら一流企業でも、就職したばかりだとすぐ辞めてしまうかもしれないと判断されてしまいます。勤続年数1年未満だと申し込みさえできないローンもありますので、ご注意ください。
また、雇用形態も重要です。一流企業には正社員だけでなく、契約社員やパート・アルバイトとして働く人も多く存在します。勤務先が一流企業であっても、雇用形態が正社員以外だと、正社員よりも不利になってしまいます。
クレジットヒストリーは適切か?これが意外と大切なポイント!
審査においてどんなところに注目して可否を決めているのかということや、勤務先や勤続年数が大切であることをお話しました。そして、勤務先以外でかなり重要な意味合いを持つのがクレジットヒストリーであることにも、軽く触れました。
ここでは、その大切なクレジットヒストリーについて、さらに深くお話したいと思います。
クレジットヒストリーとは
まずは、クレジットヒストリーとはどんなものなのかというところから、お話を始めます。クレジットヒストリーとは信用情報とも呼ばれ、信用情報機関によって収集管理されています。
信用情報の内容には、氏名や勤務先、運転免許証の記号番号など、本人を特定するための情報のほか、以下のようなクレジットカードやキャッシングなどの取引内容も含まれます。
- 契約の種類、契約金額、貸付金額など契約内容に関する情報
- 残高金額、完済日、延滞など返済状況に関する情報
- 債務整理、破産申立など取引事実に関する情報
- 申込日、申し込み商品種別など申し込みに関する情報
つまり、これまでどんなところでいくらくらいお金を借りたか、返済は順調なのか、債務整理などの事故歴はあるか等々、クレジットや借り入れに関する情報が載っているのがクレジットヒストリーというわけです。
クレジットヒストリーの重要性
クレジットヒストリーには、これまでや現在の借入に関する様々な情報が載せられていることをお話しました。そして、審査の際には、このクレジットヒストリーが勤務先と同等かもしくはそれ以上に重要視されます。
当然ながら、過去に債務整理していたり、現在滞納していたりすれば、審査に通ることはとても難しくなるでしょう。これが、いわゆる「ブラック」という状態です。
また、申し込みに関する情報も載っているため、今現在滞納をしていなくても、ここ最近でいくつも申し込みをしていたりすると、相当お金に困っていると判断されて否決になることもあります。
このように、たとえ一流企業で働いていてもクレジットヒストリーに問題があるケースでは、否応なしに否決となることもあるので注意が必要です。
クレジットヒストリーが真っ白なのも問題!?
では逆に、クレジットヒストリーに借り入れやクレジットの利用履歴がまったくない、真っ白な状態の人はどうでしょうか。実はこれも、審査に通りにくい状態なのです。
また、先にご紹介した信用情報は、それぞれの項目ごとに掲載される期間が決められています。情報機関によっても違うのですが、たとえばJICC(日本信用情報機構)の申し込みに関する情報なら6か月、債務整理などの取引事実に関する情報なら5年となっています。
この期間が過ぎれば情報は削除されるので、クレジットヒストリーが真っ白な人は、過去に事故歴があってその間キャッシングなどができなかったためなのではないか、と勘繰られることにもつながるのです。
したがって、クレジットヒストリーがブラックでも真っ白でも、審査には通りにくい状態なのです。つまり一流企業勤務の人でも、適度なクレジットヒストリーを作っておかないと、確実に可決となるとは言い難いわけですね。
希望額が大きすぎると怪しまれる!?申し込み時には気をつけよう
意外なポイントかもしれませんが、申し込み時に記入する希望借入額も審査結果を左右することにつながります。一流企業にお勤めの方の場合、よりこの点に気を付けなければならないとも言えます。では、具体的に見ていきましょう。
希望額は大きくしすぎないこと!
一般的にキャッシングに申し込むときは、お金が足りなくなったときです。その状況は様々ですが、皆さんはどれくらいの金額を希望して申し込むのか、気になるところですよね。
とある調査によれば、60%以上の人が10万円以内の借入にとどまっているという結果が出ています。意外と少額の借入をする人が多いのですね。
もちろん、この調査結果にかかわらず、ご自身の必要な金額を申し込めばいいわけですが、あまりにも希望金額が大きいと「よほど計画性がない人なのか?」「何に使うつもり?」などと怪しまれる要因になってしまいかねません。
一流企業の人は特に、収入が多いせいで多額を借り入れても「これくらいは返せるだろう」と思ってしまいがちです。本当に必要な借入額はどれくらいか、慎重に考えてから申し込むのがベストです。
初回借入額に制限がある業者も
そもそも、貸金業者の中には、初めての申し込みの人は50万円までの融資となるなど、借入額に制限を設けているところも少なくありません。このようなところに、いきなり数百万の希望で申し込んだとしたら、やはり心証は悪くなるでしょう。
クレジットヒストリーと希望借入額を適切にすれば可決率アップ!
一流企業で働いている人は、普通に考えればどんな審査も怖くないほど、良い属性と言えます。しかし、クレジットヒストリーが不良だったり、借入希望額を最初から多額にしてしまったりすれば、せっかくの優良属性に水をさすことになってしまいます。
真っ白でもブラックでもない、適度な利用履歴のあるクレジットヒストリーを作ること、最初は10万円程度から申し込むこと。この2点に気を付ければ、一流企業勤務ならほとんどのケースで問題なく借りられるようになるでしょう。
もちろん、この2点が重要なのは一流企業の人だけではなく、すべての人に当てはまることです。ここに注意して、ぜひとも可決率をアップさせましょう!