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キャッシングローンは多くない年収でも大丈夫?安心の借入術!

キャッシングローンを申込む際には、殆どの方が自分の年収が少ない為に、審査に落ちてしまうのではないかと心配になるようです。確かに総量規制のこともありますから、年収が低ければ借入可能額もそれに従って低くなるということは事実です。

でも実際のキャッシング審査結果を左右するのは、実は年収の額だけではありません。実際のところ、年収額が十分あるんだったら、そもそもお金を借りる必要なんてありませんよね。そこで年収の多くない方でもしっかりと自信が持てるよう、安心の借入術をご紹介しましょう。

年収よりも大切なもの

お金を借りる時の審査では、年収以外にも様々な項目を問われます。氏名・住所・電話番号・生年月日くらいは大体予想がつくのですが、住宅が賃貸なのか持ち家なのか、ローンが幾ら残っているかまで記入する項目があることを知れば、初めての方はちょっと面食らってしまうかもしれません。

また申込書には家族状況についての項目もあって、未婚・既婚の別、家族は何人でそのうち子供が何人なのかまで問われます。一体どうしてこんなことまで尋ねられるのか、中には不安になってしまう方もいるのではないでしょうか。

キャッシングでは個人情報をあれこれ探られてしまうから嫌だという方もいるのですが、このような質問項目を見れば、それももっともだという気にもなりますね。しかしこれは、キャッシングの融資の性質によるものなのです。

キャッシングの最も大きな特徴は、無担保無保証人で借りれるということです。このように丸腰でお金を借りようと思ったら、自分自身が信用に足るかどうかを調べてもらう以外にありません。数々の設問は、そのための調査にはどうしても必要なんですね。

家族の情報

家族のことを知られると、家族に取り立てが来るのではないかと不安になる方もいるのですが、これはそのような目的の設問ではないのです。そもそも家族への取り立て行為は禁止されており、大手業者で申込む限りは、そのような心配は一切ありません。

家族状況を調査することは、あくまで本人の返済能力の判定がその目的なのです。例えば以下のような記入があったとしたら、あなたならどんなイメージを持つでしょうか?

  • 男性A:既婚・家族4人うち子供2人
  • 男性B:未婚
  • 女性C:既婚・家族2人

性別を入れてもたったの3項目しかないにもかかわらず、これだけでもなんとなく生活状況が見えてきませんか?ここに住宅状況や年収、勤務形態が加われば、素人にだって何となくその人の返済能力が伺える気がします。

このように性別、既婚未婚の別、家族状況など年収以外の項目であっても、返済能力には大きく関わっていると言えるのです。

それなのに、こんなことを何のために申請しなくてはいけないのかという気持ちで申込書を作成していれば、回答がついおろそかになったりいい加減になってしまったりもします。面倒だし適当に書いておこうなんて思う方もいるかもしれません。

しかしこのような項目こそ、むしろ年収の額以上に、審査にとっては重要なポイントになる可能性があるのです。

家族の状況 住宅の状況 勤務形態
既婚未婚、子の有無… 持家、賃貸、社宅… 正社員、派遣、アルバイト…

ちょっとしたことで審査上不利になる可能性もありますから、くれぐれもきちんと申告するようにしたいものです。

性格も大切!

返済能力には客観的な判定も重要ですが、その人の性格や人となりも、お金を借りる為の信用においては重要なポイントとなります。企業にとっては、低収入でも真面目に返済してくれる人は、年収の高い不真面目な人よりもずっといい顧客だということになるのです。

しかし申込書には性格の申告欄なんてありませんよね。もしもそれがあったとしても、自分から不真面目と申告する方も居ないでしょうが、企業はどこでこのようなことを判定しているのでしょうか?

その人が真面目に返済してくれるかどうかということは、返済実績など実際の利用状況から判定するのが普通なのですが、場合によっては申込み時から既にそれが疑われてしまうようなケースもあります。

嘘はダメ!

例えば申込書で、嘘やいい加減な申告があると、そのようなことを疑われてしまう可能性大なのです。年収についての虚偽の申告もそのひとつですよ。例えばある人が、実際には年収300万円なのにもかかわらず、その倍の600万円を申告したとしましょう。

消費者金融では今回初めての借入で希望額が50万円以下ならば、年収を証明する書類の提示は不要で、本人確認書類のみで借りることができてしまいます。これならば年収を偽ったところで、すぐにバレる心配はないと思う方もいるかもしれません。

しかし実はこれでも怪しまれてしまう可能性はあるんですよ。というのも、年収は申告された金額以外からも窺い知ることが出来るからなんです。申込書には様々な設問がありますが、中には以下の例ような項目もあるのをご存知でしょうか。いずれも勤務先の仕事内容を、この中から選択するという設問です。

※モビット申込書上の項目:〈お仕事の内容〉
事務・管理職、労務・製造、技術・専門、保安、
販売・セールス・営業、歩合、経営
※アコム申込書上の項目:〈仕事内容〉
事務、営業、販売、労務、運転手、
技能、技術、個人経営、法人経営、接客

モビットとアコムの申込書を例にとりましたが、どちらもかなり細かい分類になっていますね。これ以外に、本人の生年月日と入社年月の項目はどの企業にも必ず見られますが、これによって年齢と勤続年数も明らかになります。

そこで年齢、勤続年数、職種の3つを合わせれば、ほぼ平均的な年収額を割り出すことができるのです。もしもそこから大幅に外れた年収を申告したとしたら、目の慣れた担当者ならばその不自然さに気づくはずです。もしも倍も多い年収を申告すれば、すぐに疑われてしまうでしょう。

このような審査項目は企業によってそれぞれ独自ですから、どこでもこのようになっているとは限りません。しかしどの企業もその人の勤務先や勤務形態などから、それとなく年収の裏付けをとっていると考えられます。

「でも収入証明書類は出さなくていいんだから楽勝じゃん」なんて思う方もいるでしょうが、実は年収証明書類は、担当者が必要だと判断すればいつだって提示を求められるということを忘れてはいけません。50万円以下の借入であっても、変だと思われれば収入証明書を提示してくれと言われてしまいますよ。

嘘は必ずバレる?

また審査に通ってからでも、随時書類の提示を求められる可能性はありますし、今後増額審査を受ける際には必ず年収証明書類を提出しなくてはなりません。もしもその時に嘘がバレてしまうと、場合によっては利用停止の上、全額返済を求められるケースもありますよ。虚偽の申告は、最初の審査さえ通れば後は楽勝というものではないのです。

    虚偽の申告が多い箇所は…?

  • 年収額
  • 入社年月(勤続年数)
  • 他社からの借入件数
  • 他社からの借入額

虚偽の申告は、年収額だけでなく他社からの借入についてもやってしまいがちですよね。自己申告ですし、合計額を記入するだけなら、少し少ない目に書きたくなってしまうのも当然のことかもしれません。

しかし、ご存知のように審査では信用情報をチェックされますから、すぐに正確な借入額は確認できてしまうのです。多少の誤差ならば問題ありませんが、大幅な誤魔化しは場合によっては審査落ちという可能性もあります。

このように、申込み時の嘘がバレるのは時間の問題だと考えて間違いありません。しかも嘘をついたことで傷ついてしまった信用は、そう簡単には回復することはできないのです。年収が低いからといって虚偽の申告をすると、年収が低いことそのものよりも、むしろずっと審査には悪影響となってしまうでしょう。

年収の最低ライン

しかしこれ以下の年収では絶対に審査に通らないという、年収の最低ラインも存在すると言われています。中にはそれを明らかにしている企業もあるのですが、それによると200万円や250万円というのが年収の最低ラインのようです。

これ以下の年収になると、実際生活するにもギリギリですから、お金を貸したところで返済してもらえる可能性はどうしても低くなってくるでしょう。キャッシング申し込みをする人は100%お金に困っている人ですが、かといって返済能力が0%に近くてはやはり審査には通りません。

200万円といった年収の最低ラインは、そのあたりの判定基準となっているようです。もしもこの最低ラインギリギリ満たないという年収の方であれば、申込みにあたっては臨時収入や、副業の収入もあれば加えておくといいでしょう。証明書類の提示を求められるケースもありますので、明細書や課税証明も準備しておくことをお薦めします。

ただしこの年収の最低ラインは、主婦など主な収入を配偶者に頼っている方のケースには当てはまりません。主婦でパートで働いている方の場合、その年収は100万円前後というのが普通でしょう。それでも審査に通る可能性があるのは、本人の収入に加えて、配偶者の収入も一定額は見込んでいるからです。

ただしもしもその配偶者が他所で多額の借入をしていたりすれば、その返済能力は途端に怪しくなってきます。このようなことも信用情報を照会すれば全て明らかになってしまいますので、いずれにしてもその人の返済能力に応じた限度額が算定されていくことになります。

総量規制上の限度額

また消費者金融で借りる場合には、総量規制がありますので、年収によっては借入限度額が変わってきます。ご存知のように、総量規制は年収の三分の一を超える借入ができないという制度ですから、年収が300万円だとしたら100万円を超えてお金を借りることはできません。

これは一件当たりではなく、現在借りている業者全ての合算で計算されますから、各企業では常に利用者の借入残高のチェックをして、年収の三分の一を超えないよう注意しています。

1カ月の貸付け合計額5万円超で貸付残高10万円を超える場合
》》》毎月、信用情報機関で残高照会

貸付残高10万円を超える場合
》》》3カ月以内に一度、信用情報機関で残高照会

このように企業も常に気を使っていることからも分かりますが、年収の三分の一を超えることは貸す側にとっての違反になるため、年収が高くても低くても、その上限ギリギリまで貸してもらえる可能性は非常に低いと言えます。

例えば年収300万円の人が100万円まで借りれるというのは計算上の話で、実際にはそれよりもずっと低い限度額が設定されるはずです。この人が今後他でキャッシングの申込みをしたり、またそこで増額審査を受ける可能性だってありますから、限度額は低い目にしておかないとすぐに上限を超えてしまうことになるからです。

申込みの時点で既にあちこちから借りている人ならば尚更でしょう。今現在の借入額が制限額以内でも、2件借りている人ならば、その後3件、4件と増えていく可能性も高いと考えられるからです。

このようにその人があちこちから借りて総量規制の限度額を超える危険性があれば、例えその人の年収が高い場合であっても、決して多くは借りれないということになるのです。

他からの借入

そこで、やはり年収の額以上に気になってくるのが、他からの借入なのです。そこで各企業のサイトに見られる借入診断のチェック項目の実例を見てみましょう。

《プロミスお借入診断》
生年月日
年収
現在のお借入金額
《アコム3秒診断》
生年月
性別・独身既婚
他社のお借入状況について(件数と金額)
《モビットお借入診断》
生年月日
税込年収
現在他社借入金額

プロミスでは年収の項目がありますが、アコムでは年収については不問になっていますね。しかしこの例以外でも、借入診断に年収の項目がない場合にも、他社の借入について不問というところは皆無です。

総量規制の三分の一を超えてしまっては貸せませんから、このような借入額のチェックがどこでも欠かせないというのは当然のことなのですが、アコムのように年収の欄がないとうのはどういうことなのでしょうか?

年収とは無関係?

つまりこれは、年収の三分の一以上であるかどうかとは無関係に、借入額や件数が多ければ、それだけで審査に落ちる可能性があることを意味していると考えられるのです。しかしこれは、何もアコムだけがとりわけ厳しいという訳ではありません。

やはりその他の企業においても、年収額とは無関係に、複数から借りているということ自体が審査においては問題となっている可能性が高いのです。ということは、もしも他からも借りている方であれば、自分の年収額を気にするよりも、借入件数や借入額を整理する方が先決だと言えるでしょう。

そのためには、おまとめで借入件数を減らしたり、銀行で借り換えることで総量規制の対象外にしてしまうなど、新たな審査に向けての対処法も幾つか考えることができます。

しかしこのように借入を繰り返すとなると、今度は返済の負担の方が気になってきます。総量規制の上限に近く審査が通りにくくなっているケースでは、このまま借入額を増やすよりは、暫く返済に専念する方がいいかもしれませんね。

一カ所で借りる大切さ

その反対に、他での借入は一切ないけれど年収が低いという方の方が、むしろ審査には有利だと考えられます。企業にとって、自社以外でも借入残高を増やされてしまうことほど面倒なことはありません。そのような可能性の高い利用者には、限度額は控えめになるのが当然です。

しかし他では借りない人ならば、最初こそ限度額は低くても、増額によって順調に借入額を増やすことも可能でしょう。年収の低い人こそ、あちこちで借り散らさずにじっくり限度額を増やすのが、最もいい借り方だと言えます。

増額するには、以下のような留意点があります。時間はかかりますが、増額は着実に借入額を増やすには最も安心な方法だと言えるでしょう。低い年収であっても、総量規制の限度まで借りることが出来れば、結果的には高い年収の人と変わらない利用額を得ることが可能になります。

《増額するには?》
利用と返済の実績が半年以上あることが必要。
審査には年収証明書の提示が求められる。
その間に延滞があると、審査には通らない可能性も。
延滞中では増額申請できないので要注意!

総量規制の限度額は法律の制限ですから、貸金業で借りる以上は絶対にこれを超えることは不可能です。しかし他からの借入を警戒されながら新たな審査を受けるよりは、一カ所で信用を得て着実に増額していくことが、借入額を最も年収の三分の一に近づける方法だと言えるのです。

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